持続可能性と持続可能な開発という概念を主流に押し上げただけでなく、有機農業、循環型経済、低炭素経済、グリーンテクノロジーなど、関連する概念の創出(あるいは復活)にも貢献した。
それ以来、さまざまな危機が浮かんでは消え、この話題はこうした危機によって散発的に人々の意識から遠ざけられてきたにもかかわらず、持続可能性という概念は、時には曖昧に受け取られるかもしれないが、先進国でも発展途上国でも定着していると言っていいだろう。エコ・ウェイクニング・レポート(2021年)によると、2016年以降、持続可能な商品に関連するグーグル検索は世界全体で71%増加している。インドでは2018年以降、オーガニック製品の売上が13%伸びており、中国では消費者の41%が環境に優しい製品を求めていると答えている。同様に、スカンジナビア3カ国(スウェーデン、ノルウェー、デンマーク)の消費者の77~78%は、日々の食料品が倫理的で持続可能な方法で生産されることを期待しており、英国の消費者のかなりの部分は、昨年1年間で、プラスチックの使い捨てを意識的に制限し(61%)、より多くの季節商品(49%)と地元産商品(45%)を購入している。
製品の品質、費用対効果、利便性など、消費者が求める特性において、サステナビリティはいまだ上位にランクされていないが、企業や政府に対するメッセージは明確である。マーケット・リサーチは、民間企業や公的機関が消費者の現在の態度や変化しつつある態度をよりよく理解し、世界をより持続可能なものにするための商品、サービス、メッセージングを調整する上で、極めて重要な社会的役割を果たし続けなければならない。